日本digicame-info.com關於olympus E-7模型的消息，
下面的討論串中有位網友提到了關於SLR 快門組件的歷史。
提到幾個有趣的資訊：

1•日本SLR的快門反光鏡組件，長久以來都是委託專門製造快門組件的製造廠。主要3家是 Copal、SEIKO、CITIZEN，但其中CITIZEN早已退出這個市場。基本上只剩兩家。

2•所以日本相機大廠SLR的機械部分，基本上是依賴這些專門製造反光鏡快門組件的製造廠。而這些專門製造廠的工廠，都已追隨Nikon,Sony移至泰國。D800(E)在日本生產的理由，基本上分散風險的成分較大。
這也是Olympus不積極在日本生產DSLR相機的原因之一。

3•唯一例外的是Canon, Canon在引進Copal技術後，自己研發製造快門反光鏡組件，但這也是為什麼會發生漏油、反光鏡噴出等不良問題的主因。

4•Olympus 的E 系統，快門反光鏡組件都是委託這些專門廠研發生產。
假如Olympus 真的有研發 E-7，這些專門廠應該已有快門反光鏡組件試作品，E-7是否真的有研發或產品化，反而是要看專門廠是否真的有完成工作。

digicame-info.com
オリンパスE-7のモックアップの画像が掲載

http://digicame-info.com/2013/09/e-7-1.html#comments

ぽぽぽぽーん さん、
ミラーボックスはカメラメーカが用意します。
多数の書き込みをされているようですので、当然ご存知とは思いますが、
カメラの巻き上げによるチャージはシャッターユニット内のばねにチャージされます。
カメラ本体に蓄えられるのは、絞り機構の駆動部分くらいなのですが、最近の完全電子マウントのカメラにはありません。
このばねチャージでミラーを駆動し、ミラーが上がり切った位置でシャッターのトリガーが外れ、FP接点がある場合はこれが閉じ、先幕が走行を始め、先幕が走りきった位置でフラッシュX接点が閉じます。
これら一連のメカシーケンスはシャッターユニットに組み込むのが合理的です。
これをユニット化してカメラメーカに供給したのがコパルスケアでコニカFSとニコレックスFに搭載されました。
コニカが一眼レフを造れたのはコパルによるところが多いのです。
また、ニコレックスFがなぜコパルスケヤなのかというと、実際はマミヤ光機の設計だからです。マミヤ光機もコパルがなければ35mm判一眼レフを造れなかったでしょう。
セイコーのフォーカルプレーンシャッター(以下FS)はコパルスケアが小型化して採用機種が増えたのを横目で見ながら特許を回避する形で登場し、ペンタックスK2(当時の旭光学の旗艦です)に搭載され、暫くはペンタックス専用でした。
縦走りFSは耐久性、秒時安定性で横走りシャッターより優れるため、その後ほぼ全てのシャッターが横走りになりました。
今では中判カメラにも搭載されています。
カメラのメカシーケンスの部分がカメラメーカからシャッターメーカに移ったのです。
逆に、シャッターメーカの存在が一眼レフを造れるメーカを増やし、支えてきたとも言えます。
例外なのがコパルから技術導入して内製化しているキヤノンです(だからキヤノンだけミラーが脱落したり、油が染み出すといった不良を出したのだと思います)。
ちなみに第三のメーカーであったシチズンはFSに参入せずに撤退しています。
また、シャッターはその殆どがタイで生産されています。
ニコンやソニーなどの工場がタイにあるからです。
従って、オリンパスが日本でカメラを生産する積極的な理由はありません。
ニコンがD800(E)を仙台ニコンで生産しているのはリスク回避で生産拠点を分散する意味合いがあります。
オリンパスは1軸ドラムという独自のシャッターを考案して当時比類のない小型化を成し得ましたが、セイコーが小型化に成功しペンタックスMEに搭載され、逆に横走りシャッターの小型化の限界を露呈しました。
E-システムのカメラのシャッターは全数シャッターメーカ製です。
E-7の開発が進んでいたとすれば、日本電産コパルとセイコープレシジョンはシャッターの試作品を納入していたはずです。
製品としての仕上がりはオリンパスによるところが大きいのですが、E-7は生産準備さえ整えば造る事ができるのです。
こういう事を書くと、E-7を出せ、という意見がまた出てきそうですが、造れる事と市場性のないものを赤字覚悟で出せるのか、という事は別の問題です。
理由は上でbunzo78さんが適切に述べられています。
E-5の生産はオリンパスが組立ラインを放棄しなければ続けられる可能性があります。
日本電産コパルは今でも機械式FSを生産している(ほぼ全数コシナ向け→ニコン・ケンコーなどののOEM)くらいですから、E-5のシャッターの生産をスポット的に受けても対応できると思われるからです。
ただし、電子部品メーカが供給を続けてくれるのが前提ですが(現実的には、見込み分、リペア分の在庫が尽きた時点で終了でしょう)。